株やNISAに興味がある方々に

株や投資について、少しづつ勉強していくブログです。読者と共に歩むブログ

積み立て投資で安定成長!ドルコスト平均法の魅力に迫る!

はじめに

 前回は、インデックスへの投資について記事を書きました

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 このインデックス投資を行う場合、まとまった金額を一括で投資する「一括投資」と、定期的に定額を購入する「積立投資」があります。
 これから投資を始める方や、収入や貯蓄が十分でなくまとまった投資資金がない方には「積立投資」をおすすめします。
 今回の記事では、積立投資の内容とメリット、デメリットについて紹介します。



積立投資とは

 積立投資とは、同じ金融商品一定の頻度で購入し続ける投資手法です。
 前回ご紹介したインデックスへの投資に相性が良く、積み立てNISAを活用して積立投資を始めた方も多いと思います。

積み立て投資のメリット

 少額で始められる
 積立投資は、まとまった資金が無くても始めることが出来ます。
 投資信託であれば、百円からでも始められます。
 無理のないペースでコツコツ積立をすることが出来ます。
 自動積立で感情に左右されず継続しやすい
 投資を始めた時は、チャートを見て購入や売却のタイミングを悩み、結局決断が遅れることがありがちですが、毎月等決まったタイミングで自動購入設定することで、感情に左右されず投資を継続出来るようになります。

 時間分散によりリスクを軽減できる
 「ドルコスト平均法」(後述)により、購入タイミングを分散することで、下落時のリスクを軽減できます。

積み立て投資のデメリット

 一括投資に比べ、利益が少なくなる場合がある
 相場が長期的に右肩上がりであるなら、一括投資の方が最終的な利益は大きくなります。
 また、値動きが上下するタイミングを見て購入・売却を行う投資と異なり、短期で利益を上げるものではありません。

ドル・コスト平均法とは

 ドルコスト平均法とは、購入するタイミングを分散させ、一定金額で定期的に同じ商品を購入していく方法です。
 購入する商品が高値の時は少なく買い、安値の時は多めに買うことができます。
 

積み立て投資のシミュレーション

 積み立て投資が将来どれだけ利益になるのかは、金融庁が作成している運用シミュレーションが分かりやすいので引用します。
 毎月の積立額5万円、想定利回り5%、積立期間20年で計算した場合、最終的に2千万円を超える資産となります。
 (元本1200万円、運用収益855.2万円)
 もちろん利回りは保証は出来ませんが、インデックスの記事でご説明したように想定利回り5%は決して高望みではないと思います。

資産運用シミュレーション : 金融庁

最後に

 前提として、元本保証のある投資商品はありません。
 前回、今回に紹介したインデックス投資積立投資は、長期分散投資に向いておりリスクを下げることはできますが、絶対に損をしないわけではないです。
 投資する商品や期間によって、思わぬ損失を抱えることもありえます。
 投資は余裕資金で行うこと、後悔しないように銘柄は慎重に選ぶこと、以上を心がけて投資に臨むようにしましょう。

インデックス投資の魅力とは?メリットとデメリットを解説!

はじめに

 前回と前々回の記事で、NISAと新NISAについてご紹介しました。

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 今回はNISAや新NISAでの投資に向いているインデックス投資について、ご紹介します。
 インデックス投資は長期積立投資に向いています。
 つみたてNISAや、新NISAのつみたて投資枠で投資出来る銘柄のほとんどはインデックスファンドとなります。



インデックス投資とは

 インデックス投資とは、市場の値動きを示す指数(=インデックス)の値動きに連動をめざす投資手法です。
 インデックス投資できる商品は株式だけに限らず、債券や不動産、金等の金融商品のものもあります。
 インデックス投資をするには、インデックスと同じ値動きになるように設定された投資信託やETFを購入することで行えます。
 

主なインデックス

 日経平均株価(日経225)
 東京証券取引所のプライム市場に上場された銘柄のうち、代表的な225銘柄をもとに計算された指数です。
 23年9月時点、過去5年間での年率リターンは+8.28%です。
 東証株価指数(TOPIX)
 東京証券取引所のプライム市場に上場された全銘柄を対象にして計算された指数です。
 23年9月時点、過去5年間での年率リターンは+8.11%です。
  S&P500
 S&P500とは、米国で上場している代表的な500銘柄で構成する指数です。
 米国株式市場全体の約80%の時価総額比率を占めていて、米国市場全体の動きを概ね反映したものとなっています。
 23年9月時点、過去5年間での年率リターンは+15.73%です。
 NASDAQ100
 NASDAQ(ナスダック)とは米国株式市場の名称です。
 NASDAQに上場する主な企業は、ハイテク・IT関連企業です。
 その中から時価総額上位100銘柄で構成するのが、NASDAQ100となります。
 23年9月時点、過去5年間での年率リターンは+20.71%です。

インデックス投資のメリット

 初心者でも始めやすい
 指数と同じ値動きをするので、初心者でも分かりやすく始めやすいです。
 個別株と違い企業の分析は不要で、指数連動のインデックスファンドを選んで購入するだけです。

 分散投資ができる
 インデックスファンドを買うだけで、多くの企業に投資をすることができ、分散投資をすることが出来ます。
 分散投資により、投資のリスクを抑えることが出来ます。

 運用にかかるコストが低い
 一般的にインデックスファンドは、信託報酬などの運用にかかるコストが低く設定しています。
 低コストで運用出来ることは、長期投資をする場合、非常にメリットになります。


インデックス投資のデメリット

 インデックス以上のリターンは望めない
 指数に投資をしている為、市場平均以上のリターンは望めません。

 短期間では大きなリターンが望めない
 個別の株式と比べると分散効果により、大きな値動きが起きにくく、短期間で大きなリターンは望めません。

メリット
  • 初心者でも始めやすい
  • 分散投資ができる
  • 投運用にかかるコストが低い
デメリット
  • インデックス以上のリターンは望めない
  • 短期間では大きなリターンが望めない

最後に

 以上がインデックス投資の紹介です。
 長期・分散・積立投資に適しており、長期的な資産形成が目的のNISAでの運用に向いています。
 私もつみたてNISAをしているので、将来の資産形成に活用しています。

 次回の更新では、インデックス投資の手法としての積立投資(ドルコスト平均法)について、書きたいと思います。  

「新NISA」って何?NISAとの違いを解説!

はじめに

 前回の記事で、現行NISA(一般NISA、つみたてNISA)について、紹介しました。

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 今回の記事では、2024年1月から制度が開始する新NISAについて、紹介します。






新NISAとは

 2024年から始まる新NISAは、これまでのNISA制度から、投資枠や非課税期間等がパワーアップしています。
 今回も金融庁が公開している資料が、新NISAの制度内容を見るのに分かりやすいので以下で引用します。

新NISA(金融庁資料)

引用:金融庁

制度開始     2024年1月から
非課税保有期間   無期限化
年間投資枠     120万円(つみたて投資枠)
         240万円(成長投資枠)
非課税保有限度額 1800万円(成長投資枠は1200万円まで)
投資可能商品   現行つみたてNISA対象商品(つみたて投資枠)
         株式・ETF・投信・REIT等(成長投資枠)
購入方法     通常通りの買付け・積立投資

新NISAのポイント

 新NISAについて、従来NISAと比較してのポイントを以下に纏めます。

ポイント
  • 非課税保有期間の無期限化
  • つみたて投資枠と成長投資枠が併用出来るようになった
  • 年間投資枠が最大360万円になった
  • 非課税保有限度額が最大1800万円になった
  • 売却で投資枠が翌年以降復活

非課税保有期間の無期限化

 非課税期間は従来NISAでは、通常NISAが5年つみたてNISAが20年でした。
 これが新NISAでは無期限となっています。

つみたて投資枠と成長投資枠が併用出来るようになった

 従来NISAでは、通常NISAつみたてNISAどちらかを選ぶ必要がありました。
 新NISAでは、成長投資枠つみたて投資枠併用が可能になっています。

年間投資枠が最大360万円になった

 従来NISAでの年間投資枠は、、通常NISAが120万円つみたてNISAが40万円のどちらかを選択していました。
 新NISAでは、成長投資枠が240万円つみたて投資枠が120万円の併用が可能になっています。
 年間投資枠は合計で360万円の投資が可能です。

非課税保有限度額が最大1800万円になった

 従来NISAでの非課税保有限度額は、通常NISAが600万円つみたてNISAが800万円でした。
 新NISAでは、1800万円まで拡大しました。

売却で投資枠が翌年以降復活

 従来NISAでは、保有資産を売却しても投資枠は復活しません。
 新NISAでは、資産売却により非課税保有限度額が復活します。

最後に

 以上が2024年から始まる新NISAの紹介です。
 現行NISAよりさらにパワーアップした新NISAは、十分私たちの生涯の資産形成に力になってくれる制度だと思います。
 年間投資枠360万円と保有限度額1800万円をフルに使いきるだけでも、出来る人はなかなかいないと思います。
 私もつみたてNISAでコツコツと資産を積み立てていますので、継続して新NISAも活用したいと思います。


 次回の更新では、積立投資に関わる話として、インデックス投資について、書きたいと思います。

積み立てNISAと通常のNISAの違いを徹底解説!非課税期間と限度額の重要性

はじめに

 NISAって耳にはしますが、よくわからないですよね🤔??
 新NISA、一般NISA、つみたてNISA、NISAだけでも色んな種類がありどれを選べばいいのかわからない。
 また株や投信で資産形成を始めたばかりの方や、まだNISAは活用されていない方は参考にしてもらえたら幸いです。



 私たちが資産形成をしていく上で、お得な制度だと思います。

 今回は、一般NISAとつみたてNISAについて解説していきます。



NISA(ニーサ)とは

 NISAとは、少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)の略から取られたものです。
 通常、投資で得た利益に対し、約20%(20.315%)の税金がかかります。
NISAでは、「NISA口座」内で購入した株式や投信から得られる利益が非課税になる制度です。


 NISAには複数の種類がありますが、併用は出来ません。(NISA口座は1人1口座までです)

 金融庁が公開している資料が、NISAの違いをみるのに分かりやすいので以下で引用します。


引用:金融庁


一般NISA

制度開始      2014年1月から
非課税保有期間   5年間
年間投資枠    120万円
投資可能商品   株式・ETF・投信・REIT等
購入方法     通常通りの買付け・積立投資

 

つみたてNISA

制度開始     2018年1月から
非課税保有期間  20年間
年間投資枠    40万円
投資可能商品   金融庁が認めた投資信託
購入方法     積立投資


 一般NISAについては、年間投資枠が120万円と大きいですが、非課税期間は5年と短いです。
個別株やETF等にも投資出来、売却益や配当を非課税に出来ます。
 つみたてNISAについては、年間投資枠が40万円と少ないですが、非課税期間は20年間と長いです。
金融庁が認めた投信に投資出来、長期・積立・分散投資による資産形成を支援します。

 私は投資を始めた2020年から、つみたてNISAを選択して投資を行っています。
年間40万円の投資枠を全て埋めようとした場合、月33,333円のつみたて投資となります。


最後に

 今回紹介したNISAは、2024年から新NISAに変わります。2023年までの旧NISAは新規買い付けは出来なくなります。(運用は引き続き行えます)
 既にNISA口座を開設していたら、2024年度からの新NISA口座も自動的に開設されます
まだ開設してない方は今年の内に口座開設を行うことをオススメします。
オススメの証券口座は以下の記事で紹介していますので、参考にしてください。

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次回の更新では、2024年から始まる新NISAについて、書きたいと思います。

証券会社を選ぶ際のポイント:手数料が安いとお金が貯まる!

はじめに

 みなさまお疲れ様です。
 お仕事に、家事に、目まぐるしい日々を送られてると思います。
 そのひとときの休憩がてら読んでいただきありがとうございます。

 前回の記事では、「個別株」「投資信託」「ETF」のメリット・デメリットについての勉強をしました。

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 株を入手するのに、証券会社を通して購入しなければならない。
 しかし、その証券会社もどこを選択すればいいのかわからない🤔


 証券会社それぞれにメリットがあり、デメリットもあります。
 前回のブログで言ったように「証券会社の選び方、オススメ証券口座」について書きます。

証券会社を選ぶ際のポイント

取引手数料を見る

 証券会社を通して株などの金融商品を購入する際に、手数料が発生します。
 なるべくお金は資産に回したいので、手数料の安い証券会社を選定すると良いです。

※下記でオススメしている楽天証券、SBI証券は、1日100万円までの取引は手数料無料のプランがあります

株価チャート(取引ツール)の見やすさ、使いやすさ

 株価チャートとは株価の推移をグラフ化して見やすくしたものです。
 証券会社によっては、無料で使えてチャートも見やすい取引ツールをPCやスマホで利用出来ますので、活用すると初心者でも取引しやすいです。

※私は楽天証券で証券口座を開設していますが、スマホアプリが見やすく、初心者でも問題なく始めることが出来ました。

取扱商品の違い

 証券会社によって、個別株や投資信託等の取り扱っている商品に差があります。
 証券口座を開設して米国株に投資したくても、国内株しか取り扱っていない、といったことがありえます。

 ※下記でオススメしている楽天証券、SBI証券では、国内や米国以外に中国やASEAN等多くの国に投資でき、投資信託商品も豊富です

ポイント付与率の違い(カード払い、電子マネー払い)

 証券会社によっては、クレカ積み立てや投信保有でポイントが付与されます。
 ポイント付与率は、各社によって違いがあります。

 ※下記でおススメしている楽天証券、SBI証券については、付与されたポイントを投資に活用出来ます

証券会社を選ぶポイント
  • 取引手数料の安い会社を選ぶ
  • PC、スマホ用に使いやすい取引ツールのある会社を選ぶ
  • 取り扱っている国、投資信託商品の多い会社を選ぶ
  • ポイント付与率が多い会社を選ぶ


 私自身、2020年のコロナショック以後に、楽天ポイントを貯めることができる楽天証券で口座開設し投資を開始しました。
 証券会社のオススメを調べると、楽天証券とSBI証券の2社が上がってくることが多いです。
 以下で、楽天証券SBI証券について比較と共に書きます。

オススメ証券口座(楽天証券、SBI証券)

取引手数料

楽天証券
  0円(100万円まで)
 2,200円(200万円まで)
 3,300円(300万円まで)

SBI証券
   0円(100万円まで)
 1,238円(200万円まで)
 1,691円(300万円まで)

 ちなみにデイトレード等で100万円を超える方は別のプランもあります。


分析チャート

楽天証券
PC用アプリ  「MARKETSPEED」
スマホ用アプリ「iSPEED」
※投資に必要な情報が見やすく、豊富です。
 最新の経済ニュースがリアルタイムで更新されます。

SBI証券
PC用アプリ    「HYPER SBI2」
スマホ用アプリ 「SBI証券 株アプリ」(日本株)
        「かんたん積立アプリ」(投資信託)
        「SBI証券 米国株アプリ」(米国株)等、計8個
※スマホ用アプリが取引毎に分かれている。


外国株、ETFの取り扱い

楽天証券
・米国株式
・中国株式
・アセアン(シンガポール、インドネシア、タイ、マレーシア)株式
※ETFは米国、中国、シンガポールのみ

SBI証券
・米国株式
・中国株式
・韓国株式
・ロシア株式
・アセアン(ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア)株式
※ETFは米国、中国、韓国、シンガポールのみ


ポイント付与率

楽天証券
・楽天カード投信積立
 (投信積立額に対し)還元率 0.5%~1.0%
 ※投信の代行手数料により、還元率は異なる。
・楽天キャッシュ
 (楽天カードからのチャージ額に対し)還元率 0.5%

 楽天カードでは購入金額上限5万円に対してポイント還元され、楽天キャッシュではチャージ金額上限5万円に対してポイント還元されます。
 併用で上限10万円に対してポイント還元を受けれます
 また、投資信託の保有残高達成毎にポイントが付与されます。

SBI証券
・三井住友カード投信積立
 (投信積立額に対し)還元率0.5%

 月5万円までの積立設定に対し、ポイント還元を受けれます。
 ゴールドカードの投信積立は1.0%になりますが、年会費は5500円です。
 但し、年間100万円以上の利用で翌年以降の年会費が永年無料になります。
 また、投資信託の保有残高に対し、0.0175%~0.15%のポイントを毎年付与されます。


楽天証券のメリット
  • 1日100万円までは取引手数料がかからない
  • スマホ用アプリが初心者にも使いやすい
  • 米国、中国、アセアンで取引されている株にも投資出来る
  • 毎月10万円分の投信購入にポイント還元が付く
SBI証券のメリット
  • 1日100万円までは取引手数料がかからない
  • 米国、中国、韓国、ロシア、アセアンで取引されている株にも投資出来る
  • ゴールドカードの年会費無料に出来れば、高いポイント還元を受けれる
  • 投信保有にポイント還元が付くので、長期にポイント還元を受けれる

最後に

 楽天証券もSBI証券も投資を始めやすい証券会社だと思います。
 楽天市場等の楽天経済圏を活用しているなら楽天証券、高いポイント還元を希望するならSBI証券が良いと思います。
 どちらの証券会社も口座の開設には手数料等の費用は掛かりません。
 私は楽天証券しか使っていませんが、もし迷っているなら両方作ってみて、自分に合うものを決めても良いかと思います。

 まだ証券口座を作っていない方に、今回の記事が参考になれば嬉しいです。

 次回の更新では「NISAについて」書きたいと思います。

株式投資のメリットとデメリット:リスクとリターンを理解しよう!

vol.1で宣言した通り「株・投資信託・ETFのメリット、デメリット」について書きます。

 こちらが前回の記事です。
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 株・投資信託・ETFでは、それぞれにメリットとデメリットがあります。
 それぞれの投資方法を理解した上で、自分に合った投資をしていきましょう。

個別株

 個別株投資は、応援したい企業だったり、これから成長しそうな企業に投資します。

個別株のメリット

 株主優待がある所に、投資していると株主優待が得られることがあります。
 それは、日本特有の制度で一定の保有株数に応じて配当金以外のモノ、サービスを贈呈する制度です。

 特定の企業へ集中投資した場合、株価が大きく上昇したときに、大きな利益が見込めます。

 → 一例として、Appleは2013年8月に(約17ドル/1株)から、2023年8月現在は、(約180ドル/1株)と10年で10倍に株価は上昇しています。
 ※但し、これは後述するデメリットにもなります。

 個別株を購入する際は、購入時手数料が掛かります。しかし、投資信託、ETFと異なり信託報酬は不要です。
(信託報酬とは、投資信託やETFを管理してもらう為の費用です!!個別株を自分で管理する場合は、管理費は不要になります。※株券の管理は自分で行うため)

 株式は金融商品取引所の開いている間ならリアルタイムで取引できます。

 銘柄によって配当金(利回り)がでるものもあります。
 なかには利回り(1株当たりの配当金÷株価)が4%を超えるものもあり、高配当の銘柄に行う投資を高配当株投資といいます。

個別株のデメリット

 個別株の購入費用は株価によります。特に日本の株は100株単位で購入が基本となるので、購入に多額の資金が必要な場合があります。
 メリットで述べましたが、特定の企業へ集中投資した場合、大きな値上がりでの利益を見込めますが、その逆に大きな値下がりで損失が出ることがあります。

メリット
  • 株主優待を受けられる(国内株の一部)
  • 特定の企業へ集中投資した場合、株価が値上がりした時は、利益が見込める
  • 株を自分で管理するので、管理費用が不要です。
  • リアルタイムで取引できる
  • 配当金が得られる銘柄がある
デメリット
  • 購入する際に、多額の費用が必要になる場合がある。
  • 特定の企業へ集中投資した場合、大きな値下がりで損失する可能性がある

投資信託

 投資信託(ファンド)では、運用をプロが行います。
 様々な指数や投資方針に沿って運用されている銘柄が豊富にあるので、その中から自分が良いと思える銘柄を選択し投資します。

投資信託のメリット

 専門家が銘柄を選び、運用してくれます。
 1つの投資信託の中に、複数の銘柄が入っているので、分散投資がされています。

 証券会社にもよりますが、楽天証券やSBI証券では、100円から投資出来るので、少額からの運用が可能です。

 また、楽天証券やSBI証券等のネット証券では、基本的に毎月自動で購入を行ってくれる自動積立が簡単に利用できます。

 分配金(株式における配当金)が出る商品に対して、分配金再投資の有無を設定できます。
 なので分配金を再投資することが可能です。それにより複利の効果を簡単に得ることができます。

 ここまでの内容から、投資初心者向きの投資方法と言えます。

投資信託のデメリット

 投資信託を管理・運用してもらう為に、信託報酬が発生します。
 これは信託財産から何%か差し引かれて、運用コストになります。

 なかにはこの信託報酬が非常に高額のファンドもある為、注意が必要です。
 購入する際は、信託報酬を確認して購入することがオススメです。
 金融取引所が営業している時間に、値動きがない為リアルタイムでの売買ができません。
 (投資信託の基準価額は1日に1回算出されます。)

メリット
  • 専門家が銘柄を選び、運用してくれる
  • 分散投資がされている
  • 数百円から投資できる
  • 定額自動積立が簡単にできる
  • 分配金再投資が簡単にできる
デメリット
  • 信託報酬が発生する
  • リアルタイムでの売買ができない

ETF

 ETFでは、金融商品取引所に上場された投資信託に投資します。

ETFのメリット

 様々な指数・投資方針に沿って、専門家が銘柄を選び運用してくれます。
 1つのETFの中に、複数の銘柄が入っているので分散投資がされています。

 株式と同様に上場されている商品なので購入する時は、リアルタイムで取引できます。

 銘柄によって、分配金がでるものもあります。
 なかには配当利回り(1株当たりの配当金÷株価)が4%を超える高配当のETFもあります。
 

ETFのデメリット

 ETFを管理・運用してもらう為に、信託報酬が発生します。
 これは信託財産から何%か差し引かれ、運用コストになります。
 (信託報酬は、販売会社を通じて取引していないので一般的に安価とされています。)

 複利効果を得る為には、受け取った分配金で再度、購入する必要があります。
 自分で購入する手間がかかります。

メリット
  • 専門家が銘柄を選び、運用してくれる
  • 分散投資がされている
  • 証券取引所の開いている間、リアルタイムで取引できる
  • 分配金が得られる銘柄がある
デメリット
  • 信託報酬が発生する。(投資信託より一般的に安価)
  • 分配金再投資に手間がかかる

まとめ

 以上が、個別株、投資信託、ETFの主な違いです。

 どの投資にも言えることですが、投資にはリスクがつきものです。
 預貯金と違い、高い収益性が見込める一方、元本を保証するものではないため、当然損失が出ることがあります。

 だからこそ、勉強して、自分が納得して投資をすることが大切です。
 このブログがその助けになれば嬉しいです。
 次回の更新では、「証券会社の選び方、証券口座の作り方」について書きたいと思います。

投資信託とETFの違いとは?初心者にもわかりやすく解説します

はじめに

 私が株を始めてみようと思った切っ掛けは、2020年にコロナが大流行して周りの企業はあっという間に、休業になり会社だけに頼っていてはダメだ!!自分でお金を稼げるようにならなくては!!と思い立ったのが、きっかけで株の勉強と投資を始めました。

 初めは、よくわからずに売り買いを繰り返し。お金がかなり減りました😭

 そこから勉強をして長期保有を前提としたインデックス投資、高配当株投資を中心とした投資に切り替えています。
 配当を貰いながら、持ち株を増やしてます。
 これまで学んできたこと、これから学ぶことを皆さんと共有しながら、一緒に勉強していきたいと思います。


投資の種類

 物価上昇や増税、人生百年時代による老後2000万円問題など、漠然とした将来への不安を抱えて生きています。
 ただお金を貯めるだけではお金は増えず、資産を形成する手段としては預貯金では、全然足りません。

 普通預金の銀行金利は(約0.001%程度)
 ネット銀行等でも年利(約0.2~0.3%程度)


 もちろん!金利は付くので!たくさん資金を持っていれば!増えますが、、、
 銀行金利だけでは、大量のお金が必要になってきます。

   少ない資金から資産を形成するためには、株などの投資の力を使うことが必要です。
 なので私は、株式投資信託ETFの投資を始めました!!

 株式投資、投資信託、ETFについて軽く説明しておきます。



株式投資について

 株式を発行し出資者を募り、その資金を元手に活動し利益をあげる企業を株式会社といいます。
 その企業が得た利益から、配当や株の値上がり益により、出資者への還元がされます。

投資信託について

 販売会社を通じて投資家から集めた資金を、運用会社の専門家が投資を行い、得た成果を投資家に分配する金融商品のことです。

ETFについて

 ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。
 ETFも投資信託もどちらも投資信託ですが、上場しているか、上場していないかの違いがあります。
 証券取引所を通じて取引するのか、しないのかの違いです。

まとめ

 他にも債券やコモディティ等、多くの投資商品が世の中にはありますが、現時点で私が投資している商品は以上になります。
 次回の更新では、「株式・投資信託・ETFの違い」について書き、そのメリット、デメリットについて書きたいと思います。